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原理原則に則って考える

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年商3億円未満の会社のための財務改革 ミライ財務®

こんにちは!

経営コンサルタント・税理士の森です。

本日は、経営判断の方法についてお伝えします。

現在の世の中は情報社会で、正しい情報・誤った情報が玉石混交に入れ乱れています。

例えば、短期で売れる営業方法や成果の出る社員教育・正しい会計情報等の情報をネットで検索してみると、無数の情報が出てくるでしょう。また、上記の3つとも絶対にこれが正しいといった模範解答はなく、結局は「会社によりけり・人によりけり・商材によりけり」というのが実情です。

このような先行きが見通しにくく、情報が錯乱している経営環境では、どのように経営判断を行っていけばよいのでしょうか?

一つヒントになるのは、「物事の原理原則に則って経営判断を行う」という事です。

例えば、上記に出てきた「正しい会計情報」。

会社計算規則やら企業会計基準やらと小難しいルールが色々とありますが、事の本質はシンプルなものだと思います。

売上が1億円で原価がその半分、そして固定費が7千万円掛かってしまった・・これって2千万円赤字ですよね?

その赤字という事実を、棚卸資産の評価基準やら仕掛品の計上基準やらと、もっともらしく利益調整して、百万円の黒字の決算書を作る。

この百万円の黒字の決算書を見て、銀行は融資をするし取引先は黒字会社だと安心して取引をする。

これは、会計という物の原理原則に反するのではないでしょうか。売上1億円-原価5千万円-固定費7千万円は、2千万円の赤字だと小学生でも分かります。確かに、統一的な基準がないと企業間の決算書の比較ができませんからある程度会計ルールは必要です。

しかし、会計ルールによって真実の会計情報をゆがめてしまう事は、会計の原理原則に反すると思います。

物事の原理原則とは別に難しい話ではありません。「人間としてこうあるべきではないのか?○○は本来こうあるべきではないのか?こうやったら社会に、世間に対して胸を張って経営できるのではないか?」こういった、経営者(社会人)としての健全な価値観・倫理観です。

確かにビジネスはきれい事だけでは成り立たないかもしれませんが、社会から歓迎されない組織は長く続かない、いずれボロが出るのも事実だと思います。様々な情報が溢れかえっている現代ですが、「経営者として、原理原則に則って考えれば何が正しいのだろうか?」こういった健全な考え方で経営判断を行ってみてはいかがでしょうか?

ご閲覧ありがとうございました!

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