ブログ

商品ラインナップは多い方がいい?①

会社の将来に希望と安心を持ちながら、長く経営を続けることができる
そんな未来を提供します
年商3億円未満の会社のための財務改革 ミライ財務®

こんにちは!

経営コンサルタント・税理士の森です。

本日は、商品ラインナップについてお伝えします。

商品ラインナップと聞くと、たくさん種類がある・品揃えが良い方が売上が上がるというイメージが強くあります。

確かに取扱品目が多い方が売上自体は上がりそうですが、本当にそれでよいのでしょうか。

(商品ラインナップを増やすメリット)

1、商材が増えるので売上獲得のチャンスは増える

単純に10種類しか商品を扱っていないよりも、100種類の品目をそろえた方がその商品を欲しい人の目に留まることが多くなるでしょう。

建デポやコメリのように、建設業・農家など特定の業種に絞って多く品目をそろえておくのも有効な戦略です。

2、派生商品を追加で購入してもらいやすくなる

特定の商品を購入すれば、それに関連する商品も欲しくなります。例えば、DIYをやりたいからドリルを購入するのであれば、他の建具や工具など関連する品物も置いてあった方が目に留まると思います。

サービス業もまたしかりです、エステであればより豊富な美容促進のメニューやシャンプー化粧品などの商材もあった方が、併せて購入してくださる可能性も高まります(クロスセル)。

(商品ラインナップを増やすデメリット)

1、商品ごとのクオリティが落ちる

資本力のある大手ならまだしも、中小企業があれもこれも手を出して一定以上の品質を保つのは至難の業です。特に、サービス業など労働集約型のビジネスの場合にはなお困難になります。

また、BtoB・BtoC問わず、便利で品揃えが良いお店を好む人=安さを求める人という傾向も強いので、中小企業経営において禁物の薄利多売型ビジネスに巻き込まれかねません。当然ながら、安さを求める人は客質も落ちます。

2、材料費が嵩む

様々な商品を用意する結果、商品・材料を多品種少量に仕入れる必要があるので材料費が割高になります。

また、メーカー等自社で製造販売する場合は、取扱品目が多くなると製造ラインの切り替えで設備の稼働率が悪くなり、製造ミスも多くなって商品の歩留り(在庫ロス)も悪くなります。

3、在庫が多く発生する

多品種の材料や商品を在庫で抱えるので、慢性的に在庫が嵩みます。また、売残り商品が出てくるのでデットストックが年々増加していくでしょう。

4、ブランディングしにくい

味噌ラーメン専門店とただのラーメンショップでは、どちらのお店の方が美味しい味噌ラーメンを出してくれそうなのか言うまでもありませんよね。

「○○商品と言えば●●(貴社名)だ!」と思い出してもらえるような、いわば小さなテーマパークを作ることを目指すのが中小企業経営です。なんでも屋さんですと、中々このブランディングが難しくなってきます。

次回は上記の点を踏まえてより深く検証していきます。

ご閲覧ありがとうございました!

☆☆起業家・東武東上線沿線企業の経営者・中小企業支援者向け情報☆☆

①社長塾                                                 弊社は定期的に中小企業経営者向けの勉強会等を主催しております。                                       会社経営に関する情報収集にお役立てください。

②生命保険会社・金融機関・士業向け勉強会実施中(事業承継・財務改善等の勉強会実施実績あり)                                                         生命保険会社・金融機関・士業向けの、個別・集合勉強会を承っております。お気軽にご相談ください。

③YouTubeチャンネルでも、独立開業に役立つ情報を発信させて頂いております。
【起業家・建設業】成功経営情報局
サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所 – YouTube

④LINE@に登録いただいた方には、ブログやHPでは配信しない情報もお届けします。                 お気軽にご登録ください↓↓↓

ホームページサクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社 | サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社は、地元に密着した、財務改善に強い税理士です。サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社は、地元に密着した、財務改善に強い税理士です。smc-zei.com

【注意事項】

本ブログは、一般的な情報提供として掲載させて頂いている記事ですので、下記についてご留意くださいますよう、お願い申し上げます。

・ 本ブログ は、一般的な情報提供を目的として、原稿を執筆した時点の税制を基に作成しております。このため、諸条件により本ブログの内容とは異なる取り扱いがなされる場合がございます。

・実際の経営判断及び税務判断等は税理士・弁護士の方々と十分ご相談の上、ご自身の責任においてご判断下さい。                                                                  ・一般的な情報提供として、読者向けに分かりやすくするため、表現や数字を単純にしたケースを記載している部分がございます。

関連記事

  1. 現状維持は勇敢な経営姿勢
  2. 年賀状出してますか?
  3. 自社の強みは成果から抽出してみる
  4. 手軽に信用調査会社に調査報告をする方法
  5. 単価を上げる戦略と原価を引き下げる戦略ではどちらが儲かるの?
  6. ショット型ビジネスを拡大してみよう
  7. 価格を上げると出てくる効果
  8. 自社製品の販売方法

最近の記事

PAGE TOP