お電話でのお問い合わせ【24時間営業】03-5968-1034
会社の将来に希望と安心を持ちながら、長く経営を続けることができる
そんな未来を提供します
年商3億円未満の会社のための財務改革 ミライ財務®
こんにちは!
経営コンサルタント・税理士の森です。
今回は、通勤時間の削減についてお伝えします。
一日の中には、毎日毎日決まって発生する「固定の時間」があります。
具体的には、食事・睡眠・入浴などが代表的な固定で発生する時間です。
人生において、この「固定の時間」を積み上げていくと膨大な時間になります。
人生の3分の1くらいは寝ている時間なのかもしれません。
この固定時間を削減できれば、人生の自由に使える時間は増大し、ビジネスに割く時間も増えるのは確実です。
ただ、睡眠時間を削ると体調不良やパフォーマンスの低下を招きますし、食事の時間を削るのも早食いは血糖値が一気に上がるので体に良くないと言われています。双方ともに時間を削りすぎると、体を壊しますしストレスも溜まってしまいます。
ここで、人生において削るべき最悪の固定時間は、「通勤時間」です。
これだけネット環境が発達した社会で、わざわざ学校のように毎日毎日定時に出勤する意味があるのでしょうか?銀行の窓口業務なども、正直なところ現場に人が居なければいけないのか疑問を感じます。ネットバンクも存在して言いますし、コールセンターとネットだけで対応できそうです。
通勤時間は電車に乗っている時間+自宅から駅までの移動時間+駅から会社までの移動時間が掛かります。細かい話ですが、交通費の精算や出勤・退勤の打刻時間、手荷物検査の時間(主に高層ビル)等も含めれば、さらに時間が掛かります。
有楽町・銀座・丸の内など、大きな会社ほど人里離れたオフィス街に会社があります。つまり、長い通勤時間が必要になるという事です。
片道1時間半の通勤時間が必要なのでしたら、一日3時間の移動時間が必要です。
一ヶ月20日出勤すれば60時間、1年で720時間・・・つまり1ヶ月分も通勤時間に人生を捧げていることになるのです。
現役でサラリーマンをしている間は、寝ている時間が1年の33%・通勤時間が8.3%も占めています。
また、勤務時間は残業がなくても一日8時間+昼休憩1時間で一ヶ月20日働くと、1年2,160時間(約3ヶ月)くらい時間が掛かるので、勤務時間3ヶ月+通勤時間1ヶ月+睡眠時間4ヶ月の合計が8ヶ月も仕事と睡眠で時間が無くなります!
残りのたった4ヶ月(33%)しか自分の時間がありません。実際には、その4ヶ月の中に家事・育児・その他雑務等もあるので、サラリーマンを続けていると1年の中で自由に使える時間は20~25%くらいしかないかもしれません。
勤務時間・通勤時間は、工夫次第で削減することができます。特に、通勤時間は働き方によっては0時間になります。
1日3時間通勤時間が掛かるケースですと、通勤時間が無くなるだけで年間1ヶ月分の自由な時間、言わば自分の人生が増えるのです。
また、よく通勤時間中は勉強できる・スマホで仕事ができると言う人が居るのですが、実際はどうでしょうか?
満員電車でとても本やスマホを出せなかったり、付き合いでお酒を飲んだ後だったり、同僚と同じ電車で談笑しながら帰ったり、疲れ切って寝てしまったりと、かなりの時間は集中して仕事・勉強ができていないのではないでしょうか?
通勤時間のせいで睡眠時間が減る→寝不足のまま出勤して通勤時間中に仕事・勉強ができなくなる→勉強不足と睡眠不足で仕事の効率が落ち、帰りが遅くなる→帰りの電車も疲れ切って仕事・勉強ができなくなる・・と、長い通勤時間が原因で悪循環に陥りやすいです。
仕事を選ぶときは通勤時間が短い又は無い働き方を模索していきましょう。独立するのもお勧めです。
ご閲覧ありがとうございました!
☆☆起業家・東武東上線沿線企業の経営者・中小企業支援者向け情報☆☆
①社長塾 弊社は定期的に中小企業経営者向けの勉強会等を主催しております。 会社経営に関する情報収集にお役立てください。
②生命保険会社・金融機関・士業向け勉強会実施中(事業承継・財務改善等の勉強会実施実績あり) 生命保険会社・金融機関・士業向けの、個別・集合勉強会を承っております。お気軽にご相談ください。
③YouTubeチャンネルでも、独立開業に役立つ情報を発信させて頂いております。
【起業家・建設業】成功経営情報局
サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所 – YouTube
④LINE@に登録いただいた方には、ブログやHPでは配信しない情報もお届けします。 お気軽にご登録ください↓↓↓
【注意事項】
本ブログは、一般的な情報提供として掲載させて頂いている記事ですので、下記についてご留意くださいますよう、お願い申し上げます。
・ 本ブログ は、一般的な情報提供を目的として、原稿を執筆した時点の税制を基に作成しております。このため、諸条件により本ブログの内容とは異なる取り扱いがなされる場合がございます。
・実際の経営判断及び税務判断等は税理士・弁護士の方々と十分ご相談の上、ご自身の責任においてご判断下さい。 ・一般的な情報提供として、読者向けに分かりやすくするため、表現や数字を単純にしたケースを記載している部分がございます。