会社の将来に希望と安心を持ちながら、長く経営を続けることができる
そんな未来を提供します
年商3億円未満の会社のための財務改革　ミライ財務®

こんにちは！

経営コンサルタント・税理士の森です。

本日は、実践経験のないコンサルは有効であるのかお伝えします。

例えば、飲食店経営を何年も続けてきて成功させている。その社長が、飲食店のコンサルを行う。このようなパターンであれば、飲食店経営のプロ・コンサルタントとして、活躍できる可能性が高いでしょう。見てきたような事を言わずに、実戦経験の裏付けがある、生きた情報を伝えることができますので。

一方で、コンサルタントは自身が経験したことが無い事業に対して、経営助言を求められることも多いでしょう。銀行員なども同じですよね。このような、ご自身で経験のないビジネスにおいても、コンサルタントとして顧客に貢献する事は可能だと感じます。

‘１、先入観無しに客観的に物事を見れる

業界経験が無い分、先入観無しに純粋に物事を見る事が、コンサルタントの強みになります。単価は○○円くらいが普通→そんな法律はあるのですか？だれがいつ普通と決めたのですか？・うちにそんな強みは無い→それならなぜ今経営を続けられているのでしょうか？顧客が他社ではなく貴社に仕事を依頼する理由は何ですか？

業界の色に染まってしまうと、視界が曇ってしまい、見えなくなるものがたくさんあります。業界の常識は他業種の非常識、その業界に深くかかわっていない人間の、素人が故の素直な疑問は、意外と本質を突いていたりするのです。

‘２、数字はあらゆる業種業界に共通する言語である

社長や社員の感覚と、経営数値がズレているケースが良くあります。人によっては、社長の話や事業内容は聞かずに、先ずは決算書から財務分析を行い、様々な仮定を出した後に、初めて社長等の話を聞いてその仮定とあっているか擦り合わせるようなコンサルを行う事もあります。

仮定通りなら良いのですが、冒頭に記載した、社長や社員の感覚と、経営数値がズレているケースは要注意です。社長「我社の強みは業界屈指の技術力である」→ではなぜ同業他社より粗利益率が低いのか？　社長「我社は伝統があり強固な顧客基盤に支えられている」→ではなぜ毎年毎年、減収減益なのか？本当に顧客は伝統や社歴に対して評価しているのか？

これらの指摘は、経営数値を基に行うものですので、業界経験は必要ありません。寧ろ、数字は嘘をつかないので、中途半端な業界経験が無い方が客観的にコンサルできるかもしれません。

‘３、地頭の良さと対人感受性がより求められる

経験のない業界のコンサルは、自身が経験したことがないことを人に助言する訳ですので、知らない業界の事を早期に理解し、顧客等から得られた情報から支援先の会社の状況・課題を想定できる、地頭の良さがより求められるでしょう。

また、支援先の気持ちを汲み取り、適切な言動・行動を行う、対人感受性もより有効になってきます。ややもすると、百戦錬磨の社長からは「どうせ○○業のことをロクに分かっていない素人が、コンサルごっこをしているだけだ」と思われてしまいますからね。

支援先から、相談するに値する人間・自社の経営課題を解決してくれるかもしれない人間と思って頂くことが、コンサルの前提として必要になるでしょう。

ご閲覧ありがとうございました！

☆☆起業家・東武東上線沿線企業の経営者・中小企業支援者向け情報☆☆

①社長塾　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　弊社は定期的に士業等の中小企業支援者向けの勉強会等を主催しております。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ご興味のある方がいらっしゃいましたら、お問い合わせください。

②生命保険会社・金融機関・士業向け勉強会実施中（事業承継・財務改善等の勉強会実施実績あり）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　生命保険会社・金融機関・士業向けの、個別・集合勉強会を承っております。

ホームページサクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社 | サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社は、地元に密着した、財務改善に強い税理士です。サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社は、地元に密着した、財務改善に強い税理士です。smc-zei.com

【注意事項】

本ブログは、一般的な情報提供として掲載させて頂いている記事ですので、下記についてご留意くださいますよう、お願い申し上げます。

・ 本ブログ は、一般的な情報提供を目的として、原稿を執筆した時点の税制を基に作成しております。このため、諸条件により本ブログの内容とは異なる取り扱いがなされる場合がございます。

・実際の経営判断及び税務判断等は税理士・弁護士の方々と十分ご相談の上、ご自身の責任においてご判断下さい。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ・一般的な情報提供として、読者向けに分かりやすくするため、表現や数字を単純にしたケースを記載している部分がございます。