ブログ

高額講座を受講すべきかどうかの判断基準

会社の将来に希望と安心を持ちながら、長く経営を続けることができる
そんな未来を提供します
年商3億円未満の会社のための財務改革 ミライ財務®

こんにちは!

経営コンサルタント・税理士の森です。

本日は、高額講座を受講すべきかどうかの判断基準についてお伝えします。

自らの能力アップに貪欲な士業・コンサルタントや、駆け出しの士業・コンサルタントは、積極的にセミナー・講座を受講する傾向があります。一方で、これらセミナーや講座には高額の費用がかかるのも事実です。

本当に高額講座の受講は必要でしょうか?

1.判断を急ぐ必要はない

セミナーを受講した後の、一番気持ちが盛り上がっている時に、「今日中に申し込んでいただけたら、◯◯万円引き」と言われてしまうと、思わず申し込んでしまうという方は少なくありません。

(1)即断は厳禁

気持ちが高ぶり、冷静な判断が難しい時に、受講後の勢いで申し込んで、結局、自分に合わない講座だったという経験をされた方は結構多いです。主催者側からすれば、一刻も早く申し込んでもらったほうが良いというのは、運営上言うまでもありません。早期割引価格を設定する主催者が多いのですが、

割引期限が、「当日中」となっている場合は、注意を要します。まとまった金額を投資することになるので、しっかりと判断する時間が必要です。くれぐれも、即断は厳禁です。

(2)まずは1週間考えよう

まれに「一瞬で受講の可否の判断が可能な士業・コンサルタント」もいます。それができる人々は「それなりの収入のある士業・コンサルタント」であり、高額講座受講という投資をしても、日々の収入からすれば、大きな影響はありません。

仮に、高額講座が思ったほど役に立たなかったとしても、大きなダメージになりません。

これらの人々はダメージを恐れるよりも「直感」を重要視します。「直感」が正しい場合が多いからこそ、「直感」を信じて行動できます。それ故に、優秀な士業・コンサルタントは「決断のスピード」は早いのでしょう。

一方、一般的な受講者は、自分の直感に絶対的な自信を持っていませんし、資金的な余裕もそんなにありません。だからこそ、受講の判断に時間がかかります。

高額講座受講の判断に、2週間も3週間も費やすのは「優柔不断」と言われても仕方がないかもしれません。1週間程度なら判断するのに十分な時間であると私は考えます。

(3)あきらめも肝心

セミナー終了後に、「今日中に申し込んでいただけたら、◯◯万円引き」と勧められるかもしれません。「スケジュール調整があるので、早期割引期間を1週間程度待ってもらえませんか?」と尋ねると、多くの主催者は1週間程度なら待ってくれることが少なくありません。

待ってもらえないような講座なら、「縁がなかった」と受講をあきらめてもいいぐらいで考えておくべきでしょう。

2.高額講座受講の判断基準

スキルアップのために受講を検討するものの、高額なため、躊躇する士業・コンサルタントもいるでしょう。高額講座を受講する判断基準として、次の3つが挙げられます。

判断基準1:借金してでも受講すべきか?

判断基準2:プレセミナーで「すぐ使える」有益な情報を入手することができたか

判断基準3:受講者はどのような人達か

(1)判断基準1:借金してでも受講すべきか?

受講するかどうかの判断基準のひとつめは、「借金してでも受講すべきか?」です。

資金的な制約で受講を悩んでいるのであれば、「借金してでも受講すべきか?」と自分に問いかけてみましょう。

「借金」すると「返済」しなくてはいけません。「高額講座を受講することで、自らの付加価値が高まり、売上や利益が増え、借金をしたとしても返済できる」と確信が持てるのであれば、受講すべきでしょう。

一方で、「高額講座を受講しても、借金をした場合は返済するのが難しいのではないか」と受講予定者が思うのであれば、受講しないのが得策です。受講者が、「講座の内容をうまく使えない予感」を漠然と感じている、と私は思うからです。

(2)判断基準2:プレセミナーで「すぐ使える」有益な情報を入手することができたか

判断基準の2つめは、「プレセミナーで『すぐ使える』有益な情報を入手することができたか」です。

プレセミナー内で講師が「バックエンド講座であなたが手にできるメリット」を数多く挙げ、講座の受講へ誘導するケースは少なくありません。受講者の中には、講座を受講することでバラ色の未来がイメージできれば、「受講したい」と考える人もいるでしょう。

ここで判断基準として持ってもらいたいのは、プレセミナーで得た情報は「すぐ行動に移せるものか」「行動に移す価値があるか」です。本当に役立つ知識やノウハウを持っている講師は、プレセミナーでも「出し惜しみ」しません。

講座では、プレセミナー以上の知識やノウハウを提供できる自信があるため、プレセミナーにおいても「すぐ使える」有益な情報を積極的に提供します。セミナーサイトの説明と実際のセミナーの内容が期待したものとにギャップがあり、かつ、セミナーでの「出し惜しみ感」を覚えたのであれば、今後、その講座の受講は避けた方が無難でしょう。

(3)判断基準3:受講者はどのような人達か

判断基準3つめは、「受講者はどのような人達か」、です。

高額講座の場合は、「受講者の質」によっても学びの深さが変わります。自分達が期待しているレベル以下の受講者が多い場合、講座自体のレベルは低いものになります。

逆に、自分のレベル以上の受講者が多いと、同じ受講者から学べることも多いため、とても有用な講座となる可能性が高いです。(ただし、あまり周りのレベルが高すぎると、つらい思いをすることになりかねませんが)

(4)判断基準3の補足:受講者とのコミュニケ―ションも有用

プレセミナーを受講した士業・コンサルタントがバックエンド講座を受講するのですから、プレセミナーを受講する場合は、同じセミナーの受講者と積極的にコミュニケーションを取ることをお勧めします。

セミナー受講後、他の受講者に話を聞くことで、参考にできますし、どのような方が受講し、どのような方が受講しないのか聞くことで、判断材料も増えるでしょう。

リアルセミナーの場合は、他の受講者との交流も簡単にできますが、オンラインセミナーの場合は、交流するのは少し難しいかもしれません。

オンラインセミナーに参加する受講者の多くは、事務局側の要請により、「本名」や「本名+会社名」「本名+事務所名」を記載していることが多いため、誰が参加しているのかといったチェックが可能です。

受講者は、気になる人(セミナーで質問された人)の名前をチェックし、ネットで検索し調べると、気になる人へのアプローチが可能です。「先日(先ほど)、同じオンラインセミナーに参加した◯◯と申します」と挨拶のメールを送り、つながることができれば、お互い情報交換することは可能でしょう。

判断基準はこれだけではありませんが、判断基準があるのとないのとでは、お金も時間も無駄にせずにすむと思いますので、紹介したものだけでなく、自分自身の「判断基準」も考えてみてはいかがでしょうか?

自らの「強み」を身につけたいのであれば、「自己投資」を行い、セミナーや講座を受講するのがいちばん手っ取り早いでしょう。「実践を重ねて経験を積み、経験で得た知識・ノウハウを体系化する」という方法もありますが、この方法では、時間と手間がかかりすぎます。

身につける「強み」も選ぶ必要があると私は考えます。「多くの経営者が求めている『強み』」であれば、クライアントを見つけることはたやすくなるでしょう。「求めている経営者は少ないが専門性の高い『強み』」を持ち合わせると、差別化しやすくなります。

まず、「クライアントを見つけることがたやすくなる『強み』」を身につけましょう。次いで、「自らの専門性を発揮できるサービスの提供」できるようになれば、思うような報酬が得られる士業・コンサルタントになれます。

ご閲覧ありがとうございました!

☆☆起業家・東武東上線沿線企業の経営者・中小企業支援者向け情報☆☆

①社長塾                                                 弊社は定期的に士業等の中小企業支援者向けの勉強会等を主催しております。                                       ご興味のある方がいらっしゃいましたら、お問い合わせください。

②生命保険会社・金融機関・士業向け勉強会実施中(事業承継・財務改善等の勉強会実施実績あり)                                                         生命保険会社・金融機関・士業向けの、個別・集合勉強会を承っております。

ホームページサクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社 | サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社は、地元に密着した、財務改善に強い税理士です。サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社は、地元に密着した、財務改善に強い税理士です。smc-zei.com

【注意事項】

本ブログは、一般的な情報提供として掲載させて頂いている記事ですので、下記についてご留意くださいますよう、お願い申し上げます。

・ 本ブログ は、一般的な情報提供を目的として、原稿を執筆した時点の税制を基に作成しております。このため、諸条件により本ブログの内容とは異なる取り扱いがなされる場合がございます。

・実際の経営判断及び税務判断等は税理士・弁護士の方々と十分ご相談の上、ご自身の責任においてご判断下さい。                                                                  ・一般的な情報提供として、読者向けに分かりやすくするため、表現や数字を単純にしたケースを記載している部分がございます。

関連記事

  1. アドバイスを求める際の留意点
  2. 会社の未来のために投資できる金額はいくらでしょう
  3. 経営の助言を受ける際の注意点
  4. 大企業OBの力を借りる際の注意点
  5. まずは本業のスキルを極めないと
  6. 都心の会議室は本当に必要?
  7. 信用保証協会の保証つき融資の経営者保証を外すには
  8. 粗利益率が高い商品の潜む罠

最近の記事

PAGE TOP