ブログ

専門家活用のトリセツ

会社の将来に希望と安心を持ちながら、長く経営を続けることができる
そんな未来を提供します
年商3億円未満の会社のための財務改革 ミライ財務®

こんにちは!

経営コンサルタント・税理士の森です。

今回は、専門家の活用方法についてお伝えします。

自分でビジネスをしていく中で、自分自身の知識だけでは解決できな問題にぶち当たることがあると思います。

そんな時に、弁護士・税理士・社会保険労務士など、各専門分野のスペシャリストがいると頼もしいですよね。

私も弁護士・社会保険労務士・司法書士・弁理士・中小企業診断士など、様々な専門家のお力をお借りしてビジネスをしています。

こういった専門家を活用するときには、何点か注意する点があります。今回は4点だけお伝えします。

1、フィーリングが合う専門家を選ぶ

弁護士・社会保険労務士・司法書士・税理士のような士業の方は、非常に個性的な方が多いです。

もしかしたら、強烈にファンになりたい!と思う人がいるかもしれませんし、この人は嫌だ!と思うケースもあると思います。

まずは、自分が生理的に好きな人、フィーリングが合う人を選びましょう。

2、相談する目的を決めておく

専門家の方も暇ではないはずです。なぜ相談に乗って欲しいのか?相談に乗ってもらった結果どうなれたら嬉しいのか?

可能な限り明確に決めておきましょう。あやふやになっているまま相談しに行くと、怖い専門家の方だと「何しに来たの?」と言われてしまうかもしれません・・

3、できるだけ紹介してもらう

身の回りに友達で、個人でビジネスをしている人・保険や不動産を売っている人・銀行に勤めている人はいませんか?

その方々は高確率で専門家の方を知っています。紹介してもらってから相談された方が、丁寧に対応して頂けると思います。

4、無料での相談は1回までにしておく

専門家の方は報酬を払わないで相談されることを非常に嫌います。悪気はなくても、相談に乗ってくれた人を怒らせてしまうことがあります。これは、日本人は情報がタダだと思っている人が多いので、無形のサービスに報酬を払うという感覚が薄いからなのかもしれません。

もし、友達に専門家を紹介してもらったのにあなたが無料相談ばかり連発していたら、以後その専門家の方は、あなたとあなたの友達からの紹介は受けてくれなくなるかもしれません。完全に親切にしてくれた、友達の顔に泥を塗ってしまっているのです。

現在は法律であれば法テラス、税理士や中小企業診断士などの専門家であれば、商工会議所や信用金庫が提供している専門家派遣制度等を利用して、一定時間無料の相談は受けられます。基本的にはこちらを利用してみて、解決しなければ紹介を依頼するとよいでしょう。

特に4は、周りの専門家からも非常にクレームの多いところなので、厚めに書かせていただきました。

専門家のご活用は、事前に普段から専門家の活用をしている経験者に話を聞いておくと安心できると思います。

ご閲覧ありがとうございました!

☆☆起業家・東武東上線沿線企業の経営者・中小企業支援者向け情報☆☆

①社長塾                                                 弊社は定期的に中小企業経営者向けの勉強会等を主催しております。                                       会社経営に関する情報収集にお役立てください。

②生命保険会社・金融機関・士業向け勉強会実施中(事業承継・財務改善等の勉強会実施実績あり)                                                         生命保険会社・金融機関・士業向けの、個別・集合勉強会を承っております。お気軽にご相談ください。

③YouTubeチャンネルでも、独立開業に役立つ情報を発信させて頂いております。
【起業家・建設業】成功経営情報局
サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所 – YouTube

④LINE@に登録いただいた方には、ブログやHPでは配信しない情報もお届けします。                 お気軽にご登録ください↓↓↓

ホームページサクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社 | サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社は、地元に密着した、財務改善に強い税理士です。サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社は、地元に密着した、財務改善に強い税理士です。smc-zei.com

【注意事項】

本ブログは、一般的な情報提供として掲載させて頂いている記事ですので、下記についてご留意くださいますよう、お願い申し上げます。

・ 本ブログ は、一般的な情報提供を目的として、原稿を執筆した時点の税制を基に作成しております。このため、諸条件により本ブログの内容とは異なる取り扱いがなされる場合がございます。

・実際の経営判断及び税務判断等は税理士・弁護士の方々と十分ご相談の上、ご自身の責任においてご判断下さい。                                                                  ・一般的な情報提供として、読者向けに分かりやすくするため、表現や数字を単純にしたケースを記載している部分がございます。

関連記事

  1. 購入か?リースか?財務への影響は
  2. 月次決算はお早めに
  3. 意外としぶといあのお店
  4. スモールビジネスの経営改善の進め方②
  5. 材料在庫は多めに
  6. 現金残高に要注意
  7. キャッシュを生み出す花形商品はどれだろう
  8. 意外と重要な中小企業の地域戦略

最近の記事

PAGE TOP