ブログ

正社員にならないとスキルを習得できないの?

会社の将来に希望と安心を持ちながら、長く経営を続けることができる
そんな未来を提供します
年商3億円未満の会社のための財務改革 ミライ財務®

こんにちは!

経営コンサルタント・税理士の森です。

今回は、スキルを習得する方法についてお伝えします。

手に職を付けて稼いでいくためには、スキルの習得が必要になります。

スキルの習得というと、基本的には正社員として独立を目指している業種の会社に勤めながら、経験を積んでいく方法が従来型のスキル習得方法になると思います。

しかし、サラリーマン(正社員)を経由してスキルを身に付けるのは非常に時間が掛かります。まず、就職活動が必要になりますし、日本の会社に入社した後は、日報・会議の議事録作成・掃除・コピーなどの雑務の他、会議のための会議や通勤時間など、何ら生産性のない仕事のための仕事が山のように待ち受けています。

スキルを磨く時間1時間に対して、何十分・何時間と無駄な時間を浪費しなければいけません。また、辞める時も直ぐには辞められません、退職者は裏切り者・悪者扱いされる事も多いです。更に、飲食業や、士業・建設業等では、いまだに薄給激務で、ボロ雑巾みたいにコキ使われながら技術を盗んでいく、丁稚奉公のような会社もあります。

ここで、最初は正社員勤務以外の方法でスキルを身に付ける方法を考えてみましょう。どうしても必要な場合に、スキル習得のための正社員勤務をします。

例えばアルバイトで修業する方法。アルバイトであっても自分が経営者になるつもりで頑張れば、スキルはもちろんのこと、経営者としての感覚も身に着いてきます。心の広い社長であれば、アルバイトなのに正社員以上に頑張る人の独立を応援してくれるかもしれません。友達の会社でアルバイトをできれば、なお融通が利いて、ストレスなく働けると思います。

他にも、お金を払えば大学院・予備校など社会人がスキルを身に付けるための教育機関はたくさんあります。また、自身が独立する業界で成功している人が主催している、「成功する○○業養成講座」のようなコンサルもあります。

実戦経験は、友人や親戚、モニター価格で顧客を獲得していき、1件1件顧客満足を獲得して徐々に単価を上げていけばよいでしょう。この場合は、貯金かダブルワークが必要になるかもしれませんが。

大切なことは、「スキルを身に付ける=正社員になる事が必要」と錯覚しない事です。昔は親方の下で修業をしないとスキルが身に着かなかったのかもしれませんが、今の時代は基本的なスキルを身に付ける方法は、いくらでもあるのです。

ご閲覧ありがとうございました!

☆☆起業家・東武東上線沿線企業の経営者・中小企業支援者向け情報☆☆

①社長塾                                                 弊社は定期的に中小企業経営者向けの勉強会等を主催しております。                                       会社経営に関する情報収集にお役立てください。

②生命保険会社・金融機関・士業向け勉強会実施中(事業承継・財務改善等の勉強会実施実績あり)                                                         生命保険会社・金融機関・士業向けの、個別・集合勉強会を承っております。お気軽にご相談ください。

③YouTubeチャンネルでも、独立開業に役立つ情報を発信させて頂いております。
【起業家・建設業】成功経営情報局
サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所 – YouTube

④LINE@に登録いただいた方には、ブログやHPでは配信しない情報もお届けします。                 お気軽にご登録ください↓↓↓

ホームページサクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社 | サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社は、地元に密着した、財務改善に強い税理士です。サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社は、地元に密着した、財務改善に強い税理士です。smc-zei.com

【注意事項】

本ブログは、一般的な情報提供として掲載させて頂いている記事ですので、下記についてご留意くださいますよう、お願い申し上げます。

・ 本ブログ は、一般的な情報提供を目的として、原稿を執筆した時点の税制を基に作成しております。このため、諸条件により本ブログの内容とは異なる取り扱いがなされる場合がございます。

・実際の経営判断及び税務判断等は税理士・弁護士の方々と十分ご相談の上、ご自身の責任においてご判断下さい。                                                                  ・一般的な情報提供として、読者向けに分かりやすくするため、表現や数字を単純にしたケースを記載している部分がございます。

関連記事

  1. 創業融資を受けるときにどこまで自己資金として認められるのか
  2. 法人を設立したら保険やクレカの見直しを
  3. 会社定款の本店所在地はどこまで書くか
  4. 資本金1円の会社ってありなの・・
  5. 事業として成立しやすいビジネスを選ぼう
  6. 創業融資のカタログ
  7. 起業家の熱意はどのように分かるのか
  8. 勢いで会社辞めると言っちゃったどうしよう‥

最近の記事

PAGE TOP