ブログ

資金繰り改善の盲点①

会社の将来に希望と安心を持ちながら、長く経営を続けることができる
そんな未来を提供します
年商3億円未満の会社のための財務改革 ミライ財務®

こんにちは!

経営コンサルタント・税理士の森です。

本日は、資金繰り改善の盲点についてお伝えします。

書店へ行くと資金繰り改善に関する書籍が並んでいます。

どの書籍も有益な情報が書いてあると思うのですが、余りハッキリ書いていない重要な要素があります。

それは、「身分相応の原則を守る」という点です。

身分相応の原則とは、その名の通り単純な話です、「収入に応じた役員報酬をもらってその範囲内で生活をする」「収入に応じた車に乗る」「収入に応じた身形をする」「収入に応じた家に住む」など、ご自身の収入で賄える範囲内で生きていくという事です。

ここで言う収入とは、会社員であればお給料でしょうが、経営者の場合は利益です。

会社で購入するもの・個人で購入するもの及び消費するもの、原則的に全てにおいて利益に応じた買い物をするのです。

例えば、莫大な利益を上げて、一生かかっても使い切れないほどの財産を築き上げたのであればVIPな生活をしても良いでしょう。住居は六本木ヒルズ、頭から足まで高級ブランド品で固める、毎月海外旅行へ行く、フェラーリ―に乗る。それを賄える程の財産があれば、そういった生活をするのも良いでしょう。

ただ、ビジネスはそんなに甘くありません。真っ当にビジネスを営んでいくのであれば、そんなに割の良い商売は転がっていません。あらゆる業種業界において過当競争です、一旦成功したかに見えても、あっという間に技術は陳腐化します。ヒット商品も模倣品や更に良い新商品がすぐに発売され、あっという間に廃れていきます。

そんな厳しいビジネスの世界を生きていくのです、華美な生活・身分不相応な買い物をしていては、いつになっても会社にお金が残りません。一般的な資金繰り改善の本に書いてあるような、回収サイトを早める交渉や、銀行からの調達再編をする事も大切です。しかし、それ以前に、「経営者が収入に応じた生き方をする事」を受け入れなければ、いつになっても金欠の会社のままなのです。

次回は、身分相応の原則を実行するためにまず見直す点についてお伝えします。

ご閲覧ありがとうございました!

☆☆起業家・東武東上線沿線企業の経営者・中小企業支援者向け情報☆☆

①社長塾                                                 弊社は定期的に中小企業経営者向けの勉強会等を主催しております。                                       会社経営に関する情報収集にお役立てください。

②生命保険会社・金融機関・士業向け勉強会実施中(事業承継・財務改善等の勉強会実施実績あり)                                                         生命保険会社・金融機関・士業向けの、個別・集合勉強会を承っております。お気軽にご相談ください。

③YouTubeチャンネルでも、独立開業に役立つ情報を発信させて頂いております。
【起業家・建設業】成功経営情報局
サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所 – YouTube

④LINE@に登録いただいた方には、ブログやHPでは配信しない情報もお届けします。                 お気軽にご登録ください↓↓↓

ホームページサクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社 | サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社は、地元に密着した、財務改善に強い税理士です。サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社は、地元に密着した、財務改善に強い税理士です。smc-zei.com

【注意事項】

本ブログは、一般的な情報提供として掲載させて頂いている記事ですので、下記についてご留意くださいますよう、お願い申し上げます。

・ 本ブログ は、一般的な情報提供を目的として、原稿を執筆した時点の税制を基に作成しております。このため、諸条件により本ブログの内容とは異なる取り扱いがなされる場合がございます。

・実際の経営判断及び税務判断等は税理士・弁護士の方々と十分ご相談の上、ご自身の責任においてご判断下さい。                                                                  ・一般的な情報提供として、読者向けに分かりやすくするため、表現や数字を単純にしたケースを記載している部分がございます。

関連記事

  1. 実践経験のないコンサルってありなの?
  2. 高額講座を受講すべきかどうかの判断基準
  3. 社保の加入免除後は役員報酬増大のチャンス
  4. 固定費の削減は戦略的に
  5. 材料在庫は多めに
  6. 公庫と地方自治体、どちらの創業融資も断られたら
  7. 生命保険の保障が過大な場合の対処方法
  8. 創業融資支援を切り口に契約を獲得している保険パーソンの事例

最近の記事

PAGE TOP