ブログ

コンサルタントのジレンマ

コンサルティング

会社の将来に希望と安心を持ちながら、長く経営を続けることができる
そんな未来を提供します
年商3億円未満の会社のための財務改革 ミライ財務®

こんにちは!

経営コンサルタント・税理士の森です。

本日は、コンサルタントのジレンマについてお伝えします。

経営の助言、集客のサポートなど世の中には様々なコンサルティングビジネスがあります。

コンサルタントには共通のジレンマがあり、コンサルティングビジネスを行っていくにあたっては、どのようにジレンマを解消していくのか検討していく必要があります。

コンサルタントのジレンマとは、下記のようなものです。

①コンサルタントの活躍によりクライアントの業績が上がる→お役御免でコンサルティング契約を切られる

②コンサルタントの努力の甲斐もなくクライアントの業績が上がらない→成果が出ないという理由でコンサルティング契約を切られる

つまり、結果を出しても出さなくても、近いうちにコンサルティング契約を切られてしまうという状況に陥りやすいのです。

このジレンマを解消するには、コンサルタント自身の引出を増やす事が重要かと思います。また、顧客の選定も重要です。

コンサルタントが提供できるサービスが少ないと、特定の目的を果たしたらそこでサービス終了になってしまいます。ただ、考えてみてください。会社経営をしていて経営課題が無くなるような事ってありますか?

そんなことはありません、業績が悪ければ悪いなりに。業績が良ければ業績が良いなりに、企業ごとに経営課題は尽きないのです。コンサルタントの引出が多ければ、当初の契約の成果が出た後も次の経営課題の解決をサポートさせて頂くことができるでしょう。ゆくゆくは、社外取締役のような立場で、企業にずっと寄り添える立ち位置となることが理想です。

また、顧客も大きすぎる企業では手に負えなくなってきます。コンサルティング契約を受けるのがマッキンゼーのような大手コンサルティングファームであれば、各分野のスペシャリストがいて大規模場企業の様々な経営課題の解決に寄与できるのかもしれませんが、個人ないしは小規模なコンサルティング会社ではマンパワー・ノウハウ共に限られてしまいます。

小兵が大手企業に満足して頂けるコンサルをするためには、特定の分野を徹底的に尖らせることになるでしょう。ただ、その特定分野の課題解決が終わったらお役御免です。したがって、小規模なコンサルティング会社は、求めるコンサルティングサービスの難易度が高過ぎない中小零細企業をターゲットにすると良いでしょう。

特殊な業界だと思いますが、コンサルタントもサービス業です。常に顧客の立場になって物事を考え、顧客の発展に尽力していきましょう。

ご閲覧ありがとうございました!

☆☆起業家・東武東上線沿線企業の経営者・中小企業支援者向け情報☆☆

①社長塾                                                 弊社は定期的に中小企業経営者向けの勉強会等を主催しております。                                       会社経営に関する情報収集にお役立てください。

②生命保険会社・金融機関・士業向け勉強会実施中(事業承継・財務改善等の勉強会実施実績あり)                                                         生命保険会社・金融機関・士業向けの、個別・集合勉強会を承っております。お気軽にご相談ください。

③YouTubeチャンネルでも、独立開業に役立つ情報を発信させて頂いております。
【起業家・建設業】成功経営情報局
サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所 – YouTube

④LINE@に登録いただいた方には、ブログやHPでは配信しない情報もお届けします。                 お気軽にご登録ください↓↓↓

ホームページサクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社 | サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社は、地元に密着した、財務改善に強い税理士です。サクセス・マネジメント・コンサルティング税理士事務所/株式会社は、地元に密着した、財務改善に強い税理士です。smc-zei.com

【注意事項】

本ブログは、一般的な情報提供として掲載させて頂いている記事ですので、下記についてご留意くださいますよう、お願い申し上げます。

・ 本ブログ は、一般的な情報提供を目的として、原稿を執筆した時点の税制を基に作成しております。このため、諸条件により本ブログの内容とは異なる取り扱いがなされる場合がございます。

・実際の経営判断及び税務判断等は税理士・弁護士の方々と十分ご相談の上、ご自身の責任においてご判断下さい。                                                                  ・一般的な情報提供として、読者向けに分かりやすくするため、表現や数字を単純にしたケースを記載している部分がございます。

関連記事

  1. コンサルティング 認定支援機関(経営革新等支援機関)に登録しよう
  2. 事業復活支援金の事前確認には金融機関にも協力を
  3. 補助金支援を活用した金融機関との連携方法
  4. 行政書士資格と補助金申請の関連性
  5. コンサルティング 士業・コンサルが紹介を増やすための4つのチャネル
  6. 創業融資案件の獲得のためのフランチャイズ本部へのアプローチ
  7. コンサルティング 独立を避けた方が無難かもしれない士業のタイプ
  8. コンサルティング 認定支援機関登録の要件が緩和

最近の記事

PAGE TOP